WWEから選手たちが退団していることについて、最近はネガティブな話題が目立ちます。
2026年4月に20名以上の選手が解雇され、先日はNew Day（コフィ・キングストン＆エグゼビア・ウッズ）、JCマテオ（ジェフ・コブ、）トンガ・ロア（タンガ・ロア）の退団も報じられました。また、今後も退団者が続く可能性が指摘されているほか、契約内容の見直しにより最大50％の大幅減額オファーを提示された選手も複数名いるとされています。
Fightfulによれば、その背景にあるのは親会社TKOからWWEへ課されたコストカットの指示でした。4月、WWEは数100万ドル規模の人件費削減を課され、選手たちの解雇を決断。さらに、残留する選手の一部にも年俸の減額を提示したのです。この事実が発覚したタイミングは、親会社であるTKOの株価が過去最高値を記録し、役員報酬が劇的に増加したという情報公開と重なったため、業界全体から反発を招きました。
また、選手たちへの新オファー提示のタイミングも「悪意がある」かもしれません。Fightfulによれば、一部の選手は海外遠征中に契約内容見直しオファーを受けており、彼らの中には「我々が条件を十分に精査できないタイミングでオファーしてきた」と憤っている人もいるようです。人員整理が行われた現地4月24日、WWEは多くの選手たちに接触し、団体に残るために給与削減を受け入れるよう求めました。そして数人の選手には、決断を下すまでにわずか2日間しか猶予が与えられなかったとされています。
WWEが選手たちに減俸を提示することは、彼らのフリーエージェント市場における競争力を下げることになります。他団体の上層部は、「WWE時代にこれだけの年俸を得ていたのだから、我々はそれと同額かさらに上回るオファーを提示しなければ…」と考え、選手たちへオファーする金額を決めます。減俸された選手たちは、その金額を基準に市場へ出ることになるため、新たな契約の金額も抑えられることになるでしょう。
Fightfulによれば、選手たちの間で「このアプローチは競争という観点から見ても賢明ではない」と指摘する声が複数上がっているようです。理論上、WWEはリリースした選手を市場価値の低い状態で利用可能にするよりも、目の敵であるAEWに彼らの獲得のために大金を費やさせたいはず。にも関わらず、AEWは金額を抑えることができる…という視点です。
こうしたWWEの動きに対し、New Dayのコフィ＆ウッズは即座に退団を決断。一方で、50％の減額を受けれいてWWEへ残留した選手もいます。レスリング・オブザーバーのデイブ・メルツァーによれば、AEWへ移籍すれば間違いなく大金を稼げる某選手が、WWEへ残留するため、移籍によるコストを避けるために減額を受け入れたようです。
WWE内部では、New Dayの功績が低く見積もられたこと、キャリアが称賛されなかったことへの嫌悪感が広まっているとされています。利益の最大化をモットーとする親会社がいる以上、これからもWWEはこうしたコストカットをせざるを得ない状況に何度も直面するでしょう。
（Fightful）
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