先日、WWEの最高責任者であるビンス・マクマホンが選手たちのサードパーティ利用を禁止する命令を下していたことが明らかになりました。「サードパーティ」には、TwitchやYoutubeチャンネルなどが含まれると推測されています。この命令により、WWE所属の選手たちは「サードパーティ」を介したファンとの交流や新ブランドの確立、新たな収入源の確保ができなくなります。
この命令については様々な意見がありました。その多くは批判的なもので、2020年アメリカ合衆国大統領民主党予備選挙の候補者の1人だったアンドリュー・ヤンは、「名前やキャリアの数年間をコントロールし、Cameo.comのような良識的なサービスさえも禁止するにもかかわらず、選手たちは個人事業主扱いになっているのは馬鹿げている」とコメントしています。
また、「サードパーティ」という曖昧な言葉により、選手たちが困惑しているという報道もありました。
今日、WWEはサードパーティ禁止令についての声明を発表しました。その中には、WWE側の言い分が書かれています。
ディズニーやワーナー・ブラザースと同様に、我々はその知的財産、つまり、”The Fiend”ブレイ・ワイアットやローマン・レインズ、ビッグE、そしてブラウン・ストローマンといったステージネームのパフォーマーを創作し、宣伝し、投資しています。WWEに利益をもたらすキャラクターをコントロールし、利用することによって、パフォーマーたちに対してスポーツ・エンターテインメント産業の中でもハイレベルな補償をすることが可能なのです。
契約書の文言に関わらず、当社の成功のためには我々の素晴らしい資産を守ることが必要不可欠です。そして、個人レベルではなく、会社全体としてサードパーティと提携することも必須です。これにより、すべての関係者により多くの価値を提供することになります。
新型コロナウイルスのパンデミックによってグッズ売上のボーナスが少なくなっている選手たちにとって、「サードパーティ」の重要性は高まっていました。次回の番組収録時に詳しい説明があるだろう、という報道もありましたが、選手たちが納得するかどうかはわかりません。
(Wrestling Observer)
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