2026年、プロレス界では「プロレスラーたちによる労働組合・選手会結成」に関する議論が活発になっています。きっかけになったのは、WWEによる人員整理とコストカットです。
WWEは、20名以上の選手を解雇したほか、複数のベテランたちに「最大50%の減給」を要求したとされています。New Dayのコフィ・キングストンとエグゼビア・ウッズはこれに反発して退団。一方、受け入れた選手も複数いました。
もし、選手側に団結して戦える力があれば、こうした大幅な減給要求を跳ね除けることができたかもしれません。こうした背景もあり、労働組合や、大手スポーツにある選手会のような組織の必要性が叫ばれているのです。
ベテランレスラーのマット・ハーディーは、WWEやAEWのような大手団体であれば労働組合結成にメリットがあるものの、中小団体にはダメージになる…と考えていることを明かしました。
WWEやAEWのように財政的基盤がある2社であれば、組合結成も実現可能だろうし、ある程度は組織化できると思う。
しかし、他の団体が同じことをするのは極めて難しい。一部の団体は、その負担に耐えきれずに廃業してしまうだろう。一定額の保険料などをすべてカバーする余裕は、彼らにはないのだからな。
何らかのユニオンが結成され、規制や管理が行われるようになるのは素晴らしいことだ。ただ、中小団体については、独自の領域を切り開く必要があると感じている。
そこでは完全な独立業務請負人として扱われなければならないが、本当にその名の通りの契約でなければならない。
俺とジェフ・ハーディーは、現在のTNAにおいて、まさに独立業務請負人の典型例のような動き方をしているよ。俺たちは、彼らのテレビ収録日にさえ出場すれば、あとは全く問題ない。自分たちのやりたいことを何でも自由にできるからな。
ハリウッドに複数の組合があり、その中でも最大の組織はSAG-AFTRA（全米映画俳優組合-アメリカ・テレビ・ラジオ芸能人組合）です。約16万人の俳優やスタントマン、声優、アナウンサーなどが所属しており、メンバーの労働環境、最低賃金、著作権（再使用料）などの権利を守るために重要な役割を果たしています。
国民皆保険のないアメリカにおいて、団体側がレスラーたちの健康保険を用意すること…など、こうした議論はたびたび浮上しては消えていきます。実現へのハードルは高いのでしょう。
（Fightful）
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